フランチャイズビジネスには、コンビニやファミリーレストランなどの店舗型のビジネスだけではなく、無店舗型のビジネスもあります。

無店舗型は店舗を構える必要がないため、初期費用を抑えられるなどメリットも多く、人気のフランチャイズビジネスといえます。

さまざまな業種で無店舗型フランチャイズビジネスが展開されていますが、具体的にどのようなビジネスがあるのでしょうか？

この記事では、無店舗型フランチャイズビジネスの種類やメリット・デメリット、自分に合った業種選びの方法などについて説明します。

無店舗で開業できるフランチャイズビジネスとは

無店舗型フランチャイズビジネスとは、店舗を持たずに運営するフランチャイズビジネスのことです。

まずは、無店舗で開業できるフランチャイズビジネスの種類や、店舗のあるビジネスとの違いからご紹介します。

（1）無店舗型のフランチャイズビジネスの種類

無店舗型では店舗を持たずにビジネスを運営しますが、どのようにビジネスを展開するのでしょうか？

無店舗型に多いフランチャイズビジネスの種類は以下の通りです。

①出張型ビジネス

出張型ビジネスは、顧客の自宅や事務所に出張して商品やサービスを提供するビジネス方法です。

店舗を構えるケースもありますが、出張先でサービスを提供できるので店舗を持たないケースも少なくありません。

代表的な業種として、在宅の習い事、家事代行サービスなどが挙げられます。

大型機器や薬剤、在庫の保管が必要なビジネスでは倉庫や事務所として店舗が必要になるケースもありますが、

形のない商品やサービスを提供する業種であれば無店舗型フランチャイズに対応しやすいです。

②在宅ビジネス

自宅での作業がメインとなるビジネスの場合、無店舗で開業が可能です。

代表的なものでは、ホームページ制作やECサイトの運営など、インターネットを利用したビジネスが挙げられます。

在宅ビジネスは、新型コロナウィルスの影響でテレワークなど在宅での仕事が定着化したことで、急激に伸びているビジネス様式だといえます。

インターネットの普及も加速しているため、とくにインターネット関連の在宅ビジネスは増加しています。

（2）無店舗型と有店舗型の違い

有店舗型と無店舗型のビジネスにはさまざまな違いがありますが、もっとも大きな違いは開業資金の金額です。

有店舗型は、店舗を借りるために敷金・礼金など初期費用が必要です。

一方で、無店舗型は店舗を用意するための資金が不要になるため、開業資金を抑えることができます。

また、有店舗型では店舗の家賃や光熱費も毎月発生するため、固定費が発生します。

このように、資金面では有店舗型よりも無店舗型にメリットが多いように見えますが、資金だけでフランチャイズビジネスの業種を選ぶべきではありません。

自分に合った業種を選ぶことが大切なので、後ほど紹介する無店舗型のフランチャイズビジネスのメリット・デメリットを参考にしながら検討してみてください。

無店舗でフランチャイズビジネスを始められる業種

無店舗でフランチャイズビジネスを始められる業種は多種多様に存在します。

ここでは、当サイトで実際にオーナーを募集している業種を具体例として紹介します。

無店舗型での開業を考えている方は、ぜひここでイメージを膨らませてみてください。

（1）中古品の買取・販売

中古品の買い取り・販売業は、無店舗でも開業が可能です。

店舗型の質店やリサイクルショップなどもありますが、インターネット上に店舗を構えれば実店舗がなくても開業できます。

近年はインターネットで買い物をする人も多く、店舗を持たなくても顧客を得やすいです。

ただし、中古品の取り扱いには古物商の許可が必要です。

また、在庫を置くための倉庫として賃貸住宅の一室を登録するのであれば、貸主の許可が必要なので注意してください。

中古品の買い取り・販売のフランチャイズオーナー募集を見てみる

（2）ハウスクリーニング

ハウスクリーニングサービスは顧客の家に出向いて掃除を行うため、無店舗での事業運営が可能です。

子育て世帯や共働き世帯・高齢者世帯などに需要があります。

共働き夫婦の増加や高齢化が進んでいるため、今後も拡大が見込まれている業界です。

清掃に使用する道具や洗剤などを置いておくスペースは必要ですが、自宅の一室や車内などに保管できれば店舗や倉庫を用意する必要はありません。

無店舗型ですが、顧客の自宅に訪問して作業するため「お客様の顔が見える仕事がしたい」という人に向いているでしょう。

ハウスクリーニングのフランチャイズオーナー募集を見てみる

（3）ネットショップ（ECサイト）運営

ネットショップ（ECサイト）の運営は、パソコンでの作業が多いので自宅で開業できる業種です。

商品在庫を置くスペースが必要になるネットショップもありますが、輸入代行など在庫の保管が必要ないフランチャイズブランドであれば、パソコン一台でフランチャイズビジネスを始めることが可能です。

商材は加盟先のブランドによって異なり、アパレルグッズや医薬品、書籍など多様に存在します。

加盟先選びでは、自分の好きな商材を扱っていることを基準にしても良いでしょう。

手軽に開業できるため、副業で挑戦している人も多いです。

ネットショップ（ECサイト）運営のフランチャイズオーナー募集を見てみる

（4）訪問マッサージ

訪問マッサージでは、依頼者の自宅に出張して施術を行います。

出張先が仕事場になるため、事務所や店舗は必要ないケースも多いです。

保険適用の医療マッサージの場合は資格が必要となりますが、加盟先によっては資格者を紹介してくれることもあります。

日本は高齢化が進んでいるため、訪問マッサージのような高齢者向けサービスの需要はさらに増大することが見込まれます。

参考：みんなの笑顔治療院

（5）探偵業

依頼主の相談を受け、調査を行う探偵業も無店舗での開業が可能です。

基本的に調査する場合はスマホやパソコン、または外出して調査することになるため、必ず店舗を構えなければいけないというわけではありません。

依頼内容は浮気調査や素行調査が多く、高単価を狙える業種です。

探偵になるには国家資格などの資格は必要ありませんが、公安委員会へ探偵業界紙届出書の提出が必要です。

未経験でもフランチャイズならば本部のサポートを受けられるため、リタイヤ後に始める方も多いです。

探偵業運営のフランチャイズオーナー募集を見てみる

（6）オリジナル絵本製作販売

変わり種の無店舗フランチャイズビジネスとして、オリジナル絵本の製作販売があります。

自宅で製作ができるため、店舗を構える必要がありません。

有限会社クリエイト・ア・ブック ジャパンの絵本販売ビジネスでは、絵本自体のフォーマットが本部から提供されます。

そこへ顧客の依頼に合わせて登場人物や町の名前などを設定して製作するため、未経験でも開業が可能です。

固定費がかからず、ロイヤリティ―の支払いが発生しないため、資金不足に陥りにくい点も魅力でしょう。

参考：有限会社クリエイト・ア・ブック ジャパン

無店舗型フランチャイズ経営のメリット

無店舗型フランチャイズは、有店舗型フランチャイズと比べるとさまざまなメリットがあります。

無店舗型フランチャイズだからこそといえるメリットは、以下の通りです。

（1）開業資金を抑えられる

有店舗型との違いでも説明した通り、無店舗型フランチャイズでは店舗を構える必要性がないため、開業費用を大幅に抑えられます。

有店舗型の場合、店を用意するための初期費用や改装費用、設備の用意など多くの費用がかかるため、開業資金は高額になってしまうことが多いです。

開業費用を抑えたい場合や、資金が少ないという場合には、店舗を必要としない点が大きなメリットになります。

（2）毎月の経費を抑えやすい

店舗を構えた場合、家賃や光熱費など毎月の固定費が必ず発生します。

とくに家賃は大きな負担になりやすく、開業して間もないうちは利益が思うように伸びない原因にもなります。

一方で、無店舗の場合は店にかかる固定費が発生しないため、その分利益が出やすいことがメリットです。

（3）営業エリアに縛られない

有店舗型の場合、店舗の近辺が営業エリアになることが多く、商圏が限られてしまいます。

なぜなら、有店舗型では顧客の来店が前提となり、足を運べる範囲の顧客がターゲットになるからです。

一方で、無店舗型は出張するのは顧客ではなく運営側です。

そのため、好きなだけエリアを広げて営業することができます。

インターネットを利用したフランチャイズビジネスならば直接顧客の元へ行く必要もないため、さらに商圏は広がります。

（4）開業までのハードルが低い

何かビジネスを開業したいと考えていても、資金や店舗・設備準備などを考えると開業はハードルが高いものです。

しかし、無店舗営業ならば開業までのハードルが低いといえるでしょう。

店舗や設備などの必要がないので資金は少なくても始めることができますし、有店舗に比べるとすぐに開業させることができます。

開業までのハードルが低いため、副業として始めることも可能です。

無店舗フランチャイズ経営のデメリット

無店舗型フランチャイズビジネスのメリットを紹介しましたが、デメリットもあります。

メリットだけではなくデメリットについても知り、有店舗型と無店舗型のどちらが自分自身に向いているのか検討しましょう。

（1）業種が限定される

無店舗型フランチャイズビジネスは、在庫が必要な販売業や、来客が前提のビジネスには不向きです。

インターネットで完結できるビジネスや、出張や無在庫でのビジネス展開ができるサービスなど業種が限定されます。

自分が開業したいと考える業種では無店舗での経営が難しい可能性もあります。

業種に縛りがあるという点は無店舗型のデメリットといえるでしょう。

（2）顧客が実際に商品やサービスを体験しやすい

店舗型ビジネスは、顧客が来店して実際に商品やサービスを体験できます。

そのため、その場で顧客が購入を決めることができますし、営業力やディスプレイ力によって「ついで買い」が発生すれば客単価アップも狙えます。

また、道路沿いの店舗ならば顧客が店内にいることで、つられて来店する人も増える可能性があります。

無店舗型ではインターネットやＳＮＳなどでの広告・宣伝活動なくては認知度を高めることは難しいでしょう。

（3）顧客や取引先の信頼を得やすい

実際に店舗があれば従業員や商品を目で確認できるため、顧客や取引先の信頼は得やすいです。

一方で、無店舗型は従業員や商品・サービスを先に目で確認できないため、最初は不安に思う顧客や取引先も少なくありません。

信頼を得るためには、実績や経験を積むことが大切です。

自分に合った無店舗型フランチャイズビジネスの選び方

フランチャイズビジネスを成功させるには、自分に合った加盟先を選ぶことが一つの大きなポイントになります。

無店舗型フランチャイズビジネスを始めるには、どのように自分に合ったフランチャイズ本部を選べばいいのでしょうか。

（1）資金をしっかり把握する

無店舗・有店舗に限ったことではありませんが、ビジネスを始めるのであれば、まずは開業のためにいくらお金をかけられるのかをしっかりと把握しておくことが大切です。

開業資金に余裕があるのならば、ある程度在庫リスクのあるビジネスや、一定の設備等が必要になるビジネスも視野に入ってきます。

一方で、資金が少ない場合は、リスクを抑えてコンパクトに開業する必要があります。

開業後に資金不足になってしまうケースもあるため、開業後にも資金に余裕を持たせられるように考え、業種選びを行いましょう。

（2）加盟先を比較し、じっくり検討する

加盟先を検討する場合、同じ業種のフランチャイズ本部を2社～3社ほど比較することをおすすめします。

安易に加盟金が安いなどの理由で複数社を比較せずに決めてしまえば、後悔する原因になります。

また、複数社を比較することで加盟店ごとの特徴や問題点なども見えてきます。

資料請求や説明会への参加などで不明点や疑問点が明確にならない場合は、直接質問してみてもよいでしょう。

都合の悪い質問に答えない場合や返答を濁す場合は、警戒すべきです。

まとめ

無店舗型フランチャイズビジネスは、開店資金を抑えられることや、手軽に開業しやすいなどさまざまなメリットがあります。

一方で業種が限られるというデメリットがあるため、開業資金の低さだけを見て開業を決めることは避けるべきです。

無店舗型ビジネスのメリット・デメリットをしっかりと理解し、自分に合った業種とフランチャイズ本部を選びましょう。

まずは気になる業種からフランチャイズ本部を複数ピックアップし、資料請求や説明会へ参加することから始めてみてください。