ヨガ教室(スタジオ)をフランチャイズで経営する手順・必要な資格や初期費用も解説
2000年から密かに注目を浴びているのがヨガです。
もともと1900年代あたりからアメリカのハリウッドスターらセレブ層からヨガが広がり、日本へ波及しています。
そのためヨガ教室も年々右肩上がりに増えているのが現状です。
ではこのヨガ教室は、フランチャイズビジネスとしてもヨガ教室を経営している人も多いのですが、ヨガ教室を開業する際はフランチャイズを利用した方が良いのでしょうか?
それともフランチャイズではなく自主独立した方が、メリットがあるのでしょうか?
この記事では、ヨガ教室を開業した場合の年収や開業にかかる費用、メリットやデメリットといった点について詳しく解説していきます。
目次
フランチャイズのヨガ教室の将来性(または需要)
まずは、ヨガ教室の需要や将来性について解説します。
(1)女性に大人気で需要は右肩上がり
前述しましたが2000年を越えたあたりからヨガの需要は大幅に増えています。
日本におけるヨガ人口は2017年時点で770万人、2020年には1,000万人を越えるといわれています。(ヨガジャーナル日本版調べ)
つまりこれからもヨガ需要が増加する可能性が高いことから、ヨガ教室を開業するには好条件下にあるといえるでしょう。
フランチャイズのヨガ教室の平均年収
ヨガ教室を開業したとして、気になる点はやはり年収ということになるでしょう。
一般的にヨガインストラクターの平均年収は350万円前後といわれています。
ヨガ教室の場合は一人でも運営は可能ですので、およそ400万円前後が売り上げと想定されます。
しかし、ヨガの場合、インストラクターの知名度などによって大きく収益が変わりますので、自分のスキルを上げることで年収の大幅アップも可能です。
(1)集客が決め手となる
ヨガ教室の収益は、会員さんから頂くレッスン代ですが、講師の知名度やキャリアなどによってもレッスン料は異なります。
レッスン料をいきなり高く設定したとしても知名度がなく経験が浅いと全く集客はできないでしょう。
まずは自分のヨガスキルを高め、レッスン料を高く設定できるように取り組む必要があります。
最初の頃は、レッスン料は高く設定できないから収益が上がりにくくても、実績やキャリアを重ねることでレッスン料を増やすことができるようになります。
また収益を上げる方法としてインストラクターのスキルアップによりレッスン料を高く設定出来るように取り組む他に、単純に会員さんの数を増やす手段も講じましょう。
集客を増やすのに効果的なのは口コミがあります。
魅力的なプログラムにすることや、ダイエットに繋がったなどの効果を表すことができると口コミで会員さんが増える可能性は大幅に増えます。
初期費用・ロイヤリティなどの費用
ヨガ教室で収益を上げるためには集客やヨガインストラクターとしてのスキルを上げることだと前述しました。
更に収益を上げる方法としては、支出を減らすことやロイヤリティの低いフランチャイズを選択するといった対策も挙げられます。
では実際にフランチャイズでヨガ教室を開業した場合、初期費用はどのくらいかかるのでしょうか?
またロイヤリティなどの費用はどれくらいなのでしょうか?
初期費用面から解説します。
ヨガ教室の特徴として、設備費があまりかからないという点が特徴です。
極端ですがマット一つあれば、ヨガ教室は営業できます。
しかし、店舗を構えた場合には物件の取得費や設備の設置などで、一般的なビジネスモデル20坪程度だと、初期費用として500万円程度は必要です。
近年は出張ヨガなども積極的に展開されていますがやはり、収益を上げるためには店舗を構えて経営した方がいでしょう。
ロイヤリティや研修費用などのランニングコストは、フランチャイズ事業を展開する企業によって大きく異なります。
まったくロイヤリティはかからず、初期費用のみで開業できるフランチャイズなどもありますので、自分の目指す経営スタイルにい合ったフランチャイズを選びましょう。
フランチャイズによるヨガ教室の開業手順
実際にフランチャイズ契約する企業を決めるところからスタートして開業にいたるまでどのような手順が必要なのでしょうか?
また、どのくらいの期間がかかるのでしょうか?
ここからは開業までの期間や手順について解説します。
(1)3か月から5か月の準備期間が必要
一般的に事前説明から開業までの期間は、3ヶ月から5ヶ月はみておかなければいけません。
ちょっと余裕があるように見えますが、実際にはすごくタイトなスケジュールの中で開業まで過ごすことになります。
開業の手順については次で解説しましょう。
(2)開業手順をステップ1~5で解説
開業の手順は大きく分けてステップ1~ステップ5に分けることができます。
ここからはステップごとに開業までの手順を解説します。
ステップ1:相談、説明
気になるフランチャイズ加盟企業があれば、まずは問い合わせして相談や質問を行います。
後日、担当者との面談による説明などで詳しく解説されます。
ステップ2:ヨガ教室の見学
自分が経営しようとしているヨガ教室とビジョンが同じであるかどうかの確認が必要です。
ヨガ教室を開催している様子や内装の状態、フランチャイズの雰囲気を確認しておきましょう。
ステップ3:面談や審査
フランチャイズ店を決めてしまうと、面談や申込、審査となります。
面談では資金の状況や、自分がやりたいビジョン等を伝えフランチャイズ加盟店として今後できるかどうかなどを審査されます。
およそ2週間程度は審査期間として必要です。
ステップ4:契約
審査が通ると、最終的に条件のすり合わせを行い、問題が無ければ契約を締結します。
ステップ5:開店準備
フランチャイズによっては、開店準備を大きく手助けしてくれます。
開店準備の手伝いや資金調達のフォローといったところまで対応してくれるところもあります。
そして開店といった流れです。
必要な資格や技術
ヨガ教室を開業するにあたり、集客にはスキルが必要だと前述しました。
一般的ヨガインストラクターにスキルがあると周知しやすい方法のひとつが、資格を取っておくことです。
ではヨガインストラクターにおいてどのような資格を取っておくと効果があるのでしょうか?
また、開業にあたり必要な資格などあるのでしょうか。
ここからはヨガ教室の開業やヨガインストラクターとして集客する際に必要な資格について解説します。
(1)全米ヨガアライアンス
ヨガインストラクターの中で、非常に有名な資格が全米ヨガアライアンスです。
全米ヨガアライアンスはヨガのメッカでもあるアメリカのヨガ協会が認定するヨガインストラクターであることを証明します。
また全日本ヨガ協会が認定するヨガインストラクターも効果的です。
全日本ヨガ協会のヨガインストラクターには1級から3級があり、2級以上で全日本ヨガ協会が認定した協会となります。
他にもさまざまな資格がありますが、まずはメジャーな資格取得に頑張りましょう。
インストラクターのスキルを証明することで集客効果を上げましょう。
(2)ヨガ教室は開業届だけで経営可能
ヨガ教室を開催するにあたり必要な資格はありません。開業届を出すことで開業は可能です。
つまり、未経験でも開業できるといえるでしょう。
開業に関しては特に資格は必要ありませんので、比較的気軽な気持ちで開業ができるビジネスです。
対象の顧客層(または業界事情、向き不向き等でもOK)
ヨガ教室を開業するにあたり、ターゲットを定めて、ターゲットが通いやすいエリアに店舗を構えるのも集客面で非常に大切です。
では、ヨガ教室を開業するにおいて対象となる顧客層はどの層になるのでしょうか?
(1)仕事帰りのOLや主婦など女性顧客をターゲットに
ヨガ教室を利用する人で最も多いのは女性の若い世代です。
また、30代40代の主婦世代等もヨガ教室に通っています。
つまり、若い女性層が立ち寄りやすい場所に店舗を構えると、ターゲットとなる顧客を獲得しやすくなります。
ターゲット顧客をしっかりと把握して、入りやすい立地を考えながら店舗を確定しましょう。
フランチャイズでヨガ教室を開業するメリット
ヨガ教室を開業する場合は、フランチャイズを選択するか自主独立するか非常に悩みどころですね。
では、実際にフランチャイズを利用してヨガ教室を開業した場合どのようなメリットがあるのでしょうか?
まずはフランチャイズにおけるメリットについて解説します。
(1)ヨガ教室経営のノウハウが得られる
フランチャイズの場合だと未経験でも開業することが可能です。
それは、フランチャイズの元請け企業が、経営に関するノウハウや販促などを提供します。
ノウハウを得た状態で開業できるのはフランチャイズ経営の大きなポイントです。
(2)開業までの時間が速い
開業までの時間が速いのもフランチャイズの特徴です。
フランチャイズの場合、ある程度元請け企業のイメージに沿ったデザインにしなければいけません。
デザインを最初から決める必要がない点や、開業までの流れがスムーズに出来るように段取りが決められています。
元請け企業の流れに沿って開業すればスムーズに進むので開業までの時間が速くなるのです。
(3)同じヨガ教室経営の仲間が得られる
フランチャイズに加盟して開業すると、同様の状況で開業した仲間ができます。
お互いに立場が同じなので、互いに励まし合い叱咤激励し合う仲間になりやすいですね。
自主独立してしまうと、悩みや疑問を誰にも話すことができないこともありますが、フランチャイズだと同じような環境の人が多いので悩みなども相談しやすいです。
仲間を得られる点も大きなメリットといえます。
フランチャイズでヨガ教室を開業する問題点・失敗を避けるコツ
メリットがあるということは、当然ながら注意点や改善を要する点などがあるということです。
ではフランチャイズの場合、どのような点に注意しなければいけないのでしょうか?
ここからはフランチャイズでヨガ教室を開業する場合の問題点について解説します。
(1)すごく儲かるというわけではない
収益を上げるには集客がポイントだと述べましたが、最初の方はどうしてもレッスン料を低めに設定しなければ集客に影響ができます。
つまり最初の時点ではあまり儲からないということです。
しっかりと運転資金に余裕をもって開業しなければ、すぐに経営に行き詰ることになってしまいます。
(2)集客方法がポイントとなる
収益を上げる最も大きなポイントが、集客だと述べました。
認知されやすい場所に店舗を構える、インターネットによる集客に力を入れるなど、集客に関してはありとあらゆる手段を講じて会員を集めましょう。
また、会員さんに対する魅力あるプログラムの提供や、手厚いサービスなどにより口コミで会員さんが獲得できることがあります。
ヨガインストラクターとしてのスキルを上げて、会員さんを満足させることもポイントです。
(3)ロイヤリティが発生する
フランチャイズに加盟すると、さまざまなメリットがあるのですが、その代わりにロイヤリティとして毎月、使用料を支払わなければいけません。
多くのロイヤリティは、売り上げに対する一定割合を支払いますが、毎月定額のケースも見受けられます。
しかし、中にはロイヤリティが発生しないフランチャイズもありますので、フランチャイズの企業を選択する際にロイヤリティの確認を怠ってはいけません。
まとめ
ヨガ教室の需要は年々高まりを見せており、2020年には1,000万人を越えるともいわれています。
その中でヨガ教室を開業する場合、特に経営に関しての経験がない、若しくは浅い場合は、フランチャイズに加盟することをおすすめします。
企業の成功ノウハウがそのまま利用でき、大手フランチャイズの場合、信頼感や実績をそのまま利用することも可能だからです。
特に、インストラクターとしてのスキルが高い場合、経営に関してはフランチャイズのノウハウを活用することでインストラクターとしての実力が発揮できます。
フランチャイズを募集している企業の中で自分のイメージや方向性に合った企業と連携して素敵なヨガ教室を目指しましょう。