フランチャイズによるタイ料理店開業の魅力とは?開業手順も解説
日本には和食という特有の食文化がありますが、同時にさまざまな国の食文化が楽しめるのが特徴でもあります。
街を見渡せば、さまざまな国の食が楽しめるのですが、その中で近年注目されているのがタイ料理です。
タイ料理がコンビニやファミリーレストランで販売されることも多くなり、認知度が高まっています。
とはいえ、中華料理店やアメリカに代表されるファストフードに比べるとまだまだ食い込む余地は多く、今後の伸びに期待が持てるでしょう。
このような状況の中、フランチャイズによるタイ料理店開業が注目されていますが、タイ料理を開業することによる収益性や事業の安定性が気になるところです。
この記事では、フランチャイズによるタイ料理店開業について詳しく解説します。
目次
タイ料理店の市場性は?
(1)まだまだ店舗数も少ないブルーオーシャン市場である
タイ料理が注目されているのは前述したようにコンビニやファミリーレストランでタイ料理が提供されていることからも認知度が高まっていることが要因のひとつです。
しかし、決して店舗数はまだまだ多くありません。
つまり、メニューは浸透しているが需要は少ないブルーオーシャンな市場なのです。
今から開業すると先行者利益を得る可能性も高く、今後日本の人口減少により、タイを含む海外からの人口流入にも期待ができます。
事業の成長性や安定性に期待ができるのがタイ料理店開業の将来性予測といえるでしょう。
(2)タイ料理のメニューが日本人に浸透している
今まではタイ料理といってもピンとくるメニューがなかったかもしれません。
しかし、現在ではグリーンカレーやガパオライス、トムヤンクンといったタイ料理が当たり前のように提供されています。
タイ料理のメニューに対する認知度がここ数年飛躍的に伸びているのです。
ただし、今まではどちらかといえば日本人の口に合う味付けとなっており、本場志向の人には少し物足りないといった声も聞こえます。
本場のメニューや味付けを提供することにより、日本にいるタイ人の口に合い、本場志向の人にも好まれるメニューで差別化もできるのがタイ料理の将来予測といえるでしょう。
(3)中食市場の伸びがビジネスチャンスとなっている
コロナ禍において飲食業界のダメージは大きく、多くの飲食店が廃業や休業といった状態となっている昨今、実は総菜などを提供する中食市場は拡大傾向です。
ステイホームの推奨や単身世帯・女性の社会進出、高齢者世帯の増加といった点が大きな要因ですが、タイ料理などのいわゆるエスニック料理は中食分野に強いといわれています。
エスニック分野において外食部門で人気なのはインド料理です。
しかし中食分野ではタイ料理が人気で、トムヤンクンなどは中食として好まれています。
中食分野の伸びがタイ料理のビジネスチャンスとなっている点もタイ料理店開業の追い風となっているといえます。
フランチャイズによるタイ料理店の収益は?
では、実際にタイ料理店を開業した場合、どの程度の収益を得ることができるのでしょうか?
ここからは、タイ料理店開業における収益面について解説していきましょう。
(1)競合が少ないため、一定の集客が見込める
タイ料理店は何といってもメニューは認知されているのに店舗は少ないブルーオーシャンな市場である点が大きな魅力です。
競合が少ないので、コンビニやファミリーレストランのメニューでは満足できないといった層を取り込むことができます。
本格的なタイ料理店の開業を望む声は多く、開業することで一定の集客が見込めるでしょう。
(2)収益のモデルケース
では、実際に開業した場合の収益性について見てみましょう。
タイ料理店のフランチャイズ加盟店を募集している収益モデルを参考に表にまとめました。
35席程度で客単価はランチとディナーで2,200円前後、ランチとディナーの割合は2:3と想定しています。
月額売り上げ | 500万円 |
食材(約30%) | 150万円 |
家賃(約10%) | 50万円 |
人件費(約30%) | 150万円 |
水道光熱費(約5%) | 25万円 |
その他諸経費(10%) | 50万円 |
月額営業収益(約15%) | 75万円 |
年間営業収益 | 900万円 |
※利益率は約15%程度ですので飲食業でも比較的高収益であるといえます。
(3)複数店舗経営で収益の大幅上昇も可能
上記収益モデルを見ても、1店舗経営でも1,000万円近い収益を上げることが可能です。
さらに何度か繰り返していますが、店舗数が非常に少ないために、複数店舗経営によって収益を上げていく方法も取れるでしょう。
商圏が被らない場所で複数店舗経営することによる収益アップも可能となり、収益の大幅上昇にも期待が持てます。
初期費用・ロイヤリティなどの費用
収益面がわかると次に気になるのがコスト面です。
特に、飲食店経営となると店舗を構えなければいけませんので、まとまった開業資金が必要となるかもしれません。
ここからは開業にかかる費用やランニングコストなどについて解説します。
(1)開業における初期費用はどのくらいかかる
店舗の取得に関しては、地域や広さ、家賃などによって異なりますので一概にはいえません。
そのほかの費用としてタイ料理店を開業するとなると500万円前後見ておく必要があるでしょう。
開業資金でかかる費用は下記の通りです。
- 加盟店料
- 保証金
- 設計監修料
- 研修費用
- システム管理料
これらの費用が初期費用としてかかり、あわせて店舗取得費がありますので場合によっては1,000万円以上の費用がかかるケースも考えられます。
出店する場所などを精査することにより初期費用のコストを抑えることも可能です。
(2)加盟店料やロイヤリティは?
フランチャイズに加盟するとなると自主独立と違いかかる費用が、加盟店料やロイヤリティです。
加盟店料は、フランチャイズに加盟するときに必要になる入会金となります。
ロイヤリティは、本部の屋号やメニュー、システムを利用できる代わりに毎月支払う使用料です。
加盟店料は、フランチャイズ本部によって異なりますが250万円前後の費用が必要です。
非常に大きな金額にはなりますが、フランチャイズに加盟するときには必要なコストとなります。
ロイヤリティは、売り上げの数%がかかることもあれば定額で発生するケースもあり、フランチャイズ本部によって異なります。
タイ料理店の開業におけるロイヤリティは4%〜5%程度のコストがかかると考えておきましょう。
フランチャイズによる加盟店へのサポートは何を行う?
フランチャイズに加盟することにより、加盟店料やロイヤリティなど自主独立ではかからないコストがかかってしまいます。
しかし、自主独立では受けることができないサポートを受けることができる点がフランチャイズの強みです。
ここからは、フランチャイズ本部が行うサポートについて解説します。
(1)研修により未経験でも開業可能となる
タイ料理はブルーオーシャンな市場であると述べましたが、タイ料理の経験者が少ないことも挙げられます。
フランチャイズに加盟することにより、研修や勉強会などに参加できますので未経験からでも参入することが可能です。
オリジナルのメニューを作る必要がありません。
研修で学んだメニューをつくり、提供しますので研修などで十分学ぶことができます。
フランチャイズに加盟する大きなメリットといえるでしょう。
(2)開業時の店舗設計を監修
店舗をどのようなデザインにするのか、導線なども考えなければいけません。
お客様が集まるようなイメージも当然大切です。
店舗つくりは開業における非常に難しいポイントといえます。
フランチャイズに加盟すると、本部が店舗設計を監修しますので、成功したノウハウを持ったデザイン設計で店舗を構えることができます。
(3)食材など仕入れルートの確保
自主独立の場合、仕入れの心配も行わなければいけません。
食材ごとに仕入れの契約を交わさなければいけませんし、食材の欠品などがある可能性も考えられます。
フランチャイズに加盟することにより、食材もすべて確保されているルートを利用することができます。
食材の安定仕入れは店舗経営で欠かすことはできません。
仕入れ面での心配をしなくていいのは、フランチャイズの大きなサポートといえます。
(4)開業後一定期間の担当者常駐サポート
タイ料理店経営となると、経営者として店舗を運営していかなければいけません。
ときには悩むこともあるのではないでしょうか?
しかし、タイ料理店の経営者に知り合いがそういるわけではないでしょうし、従業員に悩みを相談することもできません。
経営者にとって悩みを相談する人がいないというのは大きなストレス要因のひとつです。
フランチャイズに加盟すると一定期間本部の担当者が経営をサポートします。
当然ながら悩みや、うまくいっていない点などの改善にも一緒に取り組んでくれますので大きなサポートとなるでしょう。
フランチャイズでタイ料理店を開業する手順
フランチャイズに加盟して開業する場合、いくつかの手順を踏まなければいけません。
ここで、あいまいな行動をしているといつまでたっても開業できないということになってしまいます。
ここからは、フランチャイズでタイ料理店を開業する流れを手順ごとに解説しましょう。
(1)資料請求
いくつかのフランチャイズ本部から資料を取り寄せ比較検討します。
検討するポイントは、事業規模やサポート内容、加盟店料やロイヤリティなどです。
タイ料理店のフランチャイズ本部はそう多くはありません。
比較するものは多い方がいいので、できる限り取り寄せて比較検討することがおすすめです。
(2)個別説明会や個人面談
フランチャイズ本部を絞り込んだら、具体的な話を行いましょう。
個別説明会や個人面談が行われますので、自分の状況と照らし合わせて、加盟するかどうかを決めましょう。
個別面談時点ではひとつに絞り込んでおく必要はありません。
しかし、なるべく負担を減らすためにも2社、多くても3社程度までには絞り込んでおく必要があります。
(3)物件確保
加盟するフランチャイズ本部にメドがつくと、契約前に物件を確保しておく必要があります。
本部のアドバイスを受けながらタイ料理店経営に適した物件を選定しなければいけません。
(4)FC契約、店舗監修
物件が決まると、フランチャイズ契約の締結です。
締結後に本部が店舗設計や店舗の改装までのサポートを行いながら店舗を作り上げます。
(5)研修・オープン
店舗オープンまでに、すでにある既存店での研修や、店舗がある程度完成した新店舗での研修などを行います。
全ての準備を整えるとはれてオープンです。
まとめ
タイ料理店の開業について解説しました。
まだまだ店舗数が少ないですが、メニュー自体は浸透し、人気もありますので開業当初から一定の集客が見込める市場といえるでしょう。
利益率も飲食店の中では低くはありません。
中食市場の中でもタイ料理は非常に人気の料理です。
今からの開業ならば先行者利益を得られる可能性も高い、魅力ある市場といえるでしょう。