カフェ経営の初期費用や資金調達方法・費用を抑えるポイントについて解説
カフェの開業を検討している場合、気になるのが、開業にかかる初期費用ではないでしょうか。
この記事では、カフェ開業にかかる初期費用や初期費用を抑えるコツなどについて解説します。
カフェ開業にかかる初期費用はどれくらいかかる?
ここからはカフェ開業にかかる初期費用について解説します。
(1)カフェ開業の初期費用総額
一般的にカフェの開業にかかる初期費用には400万円から1,500万円程度の費用が必要です。
開業費用に幅があり、どの程度の金額が初期費用としてかかるのかわかりにくいと感じた方も多いのではないでしょうか。
これは、カフェ開業のスタイルがいくつかに分けられるのが理由のひとつです。
カフェ開業のスタイルは大きく3種類に分類ができます。
ここからはそれぞれのスタイル別に開業費用を解説しましょう。
(2)移動式カフェの初期費用
移動式カフェとは、店舗を持つことなくキッチンカーによりカフェを経営するスタイルです。
店舗を構えての開業だと、改装にかかる費用として厨房の他、お客様スペースの改装がかかります。
キッチンカーだと店舗を構える必要がありませんので、店舗の内装費用は必要ありません。
しかし、キッチンカーの改造が必要になります。
移動式カフェをフランチャイズに加盟して開業すると、キッチンカーをレンタルしての開業が可能な場合があり、この場合改装費用なども必要ありません。
フランチャイズに加盟せずに独立開業した場合、移動式カフェを開業する費用の目安は下記の通りです。
項目 | 費用 |
車両費 | 200万円 |
消耗品費 | 50万円 |
宣伝費用 | 20万円 |
運転資金 | 130万円 |
計 | 400万円 |
移動式カフェの場合はテイクアウトが主流となりますので、消耗品費の費用が若干高目になりますが、全体的に安い費用での開業が可能といえます。
(3)自宅で開業した場合の初期費用
自宅の一部を改装してカフェとして開業するスタイルです。
店舗を構えて開業するスタイルよりも安い初期費用で開業することができます。
自宅を改装して開業した場合の初期費用の目安は下記の通りです。
項目 | 費用 |
内装工事 | 300万円 |
設備設置費用 | 150万円 |
消耗品費 | 40万円 |
宣伝費用 | 10万円 |
運転資金 | 150万円 |
計 | 650万円 |
店舗を借りる敷金や礼金がかかりません。
初期費用が安い点と初期費用ではありませんが、家賃がかからないためランニングコストが抑えられます。
移動式カフェと店舗を構えたスタイルの中間程度とみておくといいでしょう。
(4)店舗を構えた場合の初期費用
店舗型カフェは、最も多くの場所で見られ、物件を賃貸してカフェを経営するスタイルです。
内装やデザインなど自分の思い通りの仕様にして開業が可能です。
また、フランチャイズのカフェも多いので、フランチャイズに加盟しての開業も比較的やりやすいといえます。
店舗を構えた場合の初期費用の目安は下記の通りです。
項目 | 費用 |
敷金 | 100万円 |
家賃 | 20万円 |
礼金 | 100万円 |
仲介手数料 | 20万円 |
内装費用 | 500万円 |
設備導入費用 | 300万円 |
消耗品費 | 40万円 |
宣伝費用 | 20万円 |
運転資金 | 200万円 |
計 | 1,300万円 |
店舗を借りないといけませんので店舗取得費がどうしても他のカフェスタイルよりかかってしまいます。
そのため、1,000万円を超える初期費用がかかりますので、失敗すると大きな負債を抱えてしまう可能性も考えられますが、成功すると複数店舗の開業による収益アップも可能です。
カフェ開業における初期費用の内訳と目安
開業スタイルごとの初期費用について解説しました。
ここからはそれぞれの内訳について詳しく解説します。
(1)前家賃や敷金
店舗を構えるスタイルの際に必要な費用になります。
店舗を賃貸する際には、前家賃と敷金の支払いが必要です。
前家賃は契約日から開業までの家賃となりますが、店舗の改装時には既に店舗を借りておかなければいけません。
契約から開業までのスパンが短ければ短いほど、前家賃の支払いが短いので早く売上が上げられます。
敷金とは、万が一家賃の滞納があった場合などの担保として預けられるお金です。
基本的に滞納などがなければ解約時に無利息で返金される性質を持っています。
故意過失による修繕などがあった場合は、退去時に敷金から工事費が請求されるのが一般的です。
(2)内装工事
内装工事費は文字通り、店舗の内装にかかる費用です。
店舗が広ければ広いほど、店舗の内装費用は高額になってしまいます。
カフェの開業においては内装費用が初期費用の中でも大きな割合を占めますので、内装の費用次第で初期費用が大きく変化するといえるでしょう。
店舗を構えてのカフェスタイルとなると、自分の思い通りのデザインで店舗設計ができる分、どうしても内装費用が高額になってしまう傾向です。
逆にあまりにも内装費用を抑えようとすると、思ったようなデザインにならず、のちのち後悔してしまう要因にもなりかねません。
初期費用の中でも内装費用に関しては特に注意すべきポイントです。
(3)設備
設備工事は主に厨房に入れる設備や、お客様スペースのいす、机などが該当します。
厨房に設置する設備に関しては、厨房の広さにあまり関係なく、カフェの開業に必要な設備のみ設置されますので、厨房の広さは設備費用にあまり影響しません。
しかしお客様スペースは、広ければ広いほど、客席が多くなります。
当然ながら準備する机やいすが多くなるでしょう。
余裕を持たせた配置にして、机やいすの間隔をあけると、数を抑えられ設備費の減額につながります。
現状の数ではキャパオーバーになってから、いすや机の数を増やすなどの対策を行うと、無駄な費用とならないでしょう。
(4)備品
備品として挙げられるのは、食器などです。
自宅を改装するスタイルや店舗を構えるスタイルだと、最初に食器を揃えておけば、それ以降、備品代として食器代がかかるケースはあまり多くはありません。
移動式カフェの場合、基本的にテイクアウトとなるため、紙コップや、持ち帰り用の食器が必要になりますので常に備品代がかかります。
しかしながら、移動式カフェの食器などにかかる備品代は、売上の金額と比例しますので無理して抑える必要はないでしょう。
その他、レジの費用や紙、調理に関する使い捨てのものなどが備品代として発生します。
カフェ経営における初期費用を抑えるコツは?
ここまでは、カフェの開業における初期費用について解説しました。
特に店舗を構えた場合の初期費用が非常に高額になることがわかります。
ここからは、カフェ経営における初期費用を抑えるコツについて解説しましょう。
(1)居抜き物件を探す
居抜き物件は初期費用を抑えるオススメの方法です。
居抜き物件とは、カフェを経営していた店舗が廃業し、設備などが残った状態で次の契約者を募集している物件を指します。
ある程度、自分のイメージに近ければ簡単な改装で済んでしまう点や、設備などもそのまま利用できますので、内装費や設備費を大幅に抑えられます。
希望に合った居抜き物件を見つけること自体が非常に難しいので、そう簡単ではない分、見つけられると大きな費用減額につながるでしょう。
(2)リースなどを利用する
高額な設備はリースなどの利用がオススメです。
フランチャイズに加盟してカフェを開業すると、高額設備に関するリースなどを紹介してくれる場合があり、初期費用の減額へと繋がります。
リースが利用できる設備として挙げられるのが、エスプレッソマシーンや業務用の大型冷蔵庫などです。
リースの注意点としては長い間の利用となると、結局のところ購入した方が安くなる点が挙げられます。
しかし、数年経過すると古くなった設備のリース切れとなります。
新しい設備もリースで導入しやすいといったメリットもありますので、長期間のスパンで検討する必要があるでしょう。
(3)DIYで工事費用を抑える
内装のすべてを業者さんに依頼してしまうと、どうしても内装費用が高額になってしまいます。
部分的な塗装や、家具などの搬入などを業者さんに頼まずに自分たちですることで、費用の減額に繋がります。
あまりやりすぎると、素人くさい内装になってしまいますのでバランスが必要となりますが、内装の経験がある方などはDIYを積極的に利用するといいでしょう。
(4)フランチャイズに加盟する
フランチャイズに加盟しての開業もオススメです。
フランチャイズとは、カフェ事業で成功した企業のフランチャイズに加盟することで、商号や経営ノウハウを利用した経営ができるシステムを指します。
フランチャイズに加盟することで、例えば移動式カフェのフランチャイズの場合、キッチンカーのレンタルなどを行っていますので、初期費用の減額につながります。
また店舗を構えるスタイルでも、経営に適した物件の紹介や、設備などを安く卸す業者などを紹介してくれますので、初期費用の削減が可能です。
ただし、フランチャイズに加盟する場合、初期費用として加盟金が必要な場合がありますので注意しましょう。
カフェ開業の初期費用調達方法
カフェの開業には特に店舗を構えて開業する場合、1,000万円を超える初期費用がかかることを前述しました。
自己資金がある場合は問題ありませんが、自己資金が足りない場合はどのような方法があるでしょうか。
ここからはカフェ開業の初期費用における資金調達方法について解説します。
(1)融資を利用する
最もオーソドックスな方法として、融資の利用が挙げられます。
金融機関から資金を借りて、毎月売り上げの中から返済していく方法です。
融資を受ける前に金融機関の審査がありますので、審査に通らなければ融資を受けることができません。
事業資金の借り入れとしてよく利用されるのが、日本政策金融公庫の事業用融資です。
日本政府が100%出資しており、民間の金融機関と比較して比較的審査が通りやすく、金利が低いといったメリットがあります。
(2)クラウドファンディングで資金を集める
近年、盛んに利用されているのがクラウドファンディングによる資金調達です。
クラウドファンディングとは、インターネットを利用して不特定多数の人から資金を調達する方法を指します。
融資型のクラウドファンディングサービスに登録し、募集すると投資家から資金を募ることができますが必ず調達できるわけではありません。
魅力ある提案ができなければ応募者が少なく不調に終わってしまうケースもあります。
(3)補助金や助成金を利用する
補助金などの活用も効果的です。
補助金は先ほど紹介した融資やクラウドファンディングと異なり、返済する必要がありません。
創業補助金などは、最大200万円までの補助金が受けられますので、利用できるなら是非とも利用したい制度です。
地方自治体でも補助金や助成金を出しているところもありますので、自治体のホームページなどで確認するといいでしょう。
(4)親族からの借り入れ
どうしても資金が足りない場合や、急遽資金が必要な場合は、親族からの借り入れを検討してもいいでしょう。
しかし、同時に人間関係に響いてきますので、どうしても必要で間違いなく返済できる場合の、最後の手段と考えておかなければいけません。
まとめ
カフェ経営における初期費用について解説しました。
カフェのスタイルによって初期費用は異なりますので、自己資金によってカフェのスタイルを決定してもいいでしょう。
また、フランチャイズに加盟してカフェを開業することでさまざまなサポートを受けての開業ができます。
場合によっては非常に高額の資金が必要になりますので、しっかりと分析し検討した上で開業しなければいけません。
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