外食産業の中で、ハワイアンレストランは数が多いわけではありませんが、フランチャイズで開業することも可能です。

ハワイの食事や雰囲気を提供することができることから、他の飲食店とは差別化できるレストランの形態といえます。

独自にハワイアンレストランを開業することは難しいですが、フランチャイズならばメニュー選定から仕入れ、オペレーション作りまでサポートを受けられます。

この記事では、ハワイアンレストランをフランチャイズで開業するメリットや収益、初期費用など、開業前に知っておきたいことについて解説します。

ハワイアンレストランの市場規模や将来性

外食産業の中でもハワイアンレストランというと限定的になりますが、市場規模はどのように推移しているのでしょうか。

まずは、ハワイアンレストランの市場規模や将来性についてみていきましょう。

（1）ハワイアンレストランの市場規模

日本の外食産業は、コロナ禍を経て回復基調にあります。

2023年には市場全体で約26兆円規模にまで回復したとされており、特にカフェ業態や健康志向・エスニック系メニューの需要は根強く、個性的なコンセプトのレストランへの関心も年々高まっています。

こうした中で、ハワイアンレストランは「非日常」「リゾート感」「健康的なメニュー」をキーワードに、都市部や観光地での人気が拡大中です。

ロコモコやアサイーボウル、パンケーキといった人気メニューはSNS映えにも強く、若年層からファミリー層まで幅広い客層に支持されています。

国内ではまだ専門店の数が限られており、競合が少ないことが注目すべき点です。

（2）ハワイアンレストランの需要と将来性

異国情緒やリゾート気分を気軽に楽しみたいというニーズが高まる中、「身近にリゾートを感じられる空間」としてのハワイアンレストランは、継続的な需要が見込まれています。

また、ハワイアンレストランは、植物性食材を活かしたヘルシーメニューやグルテンフリー対応など、健康志向の高まりとの親和性の高さも大きな強みです。

近年では、飲食業界全体で「コンセプト」や「体験価値」が求められるようになっており、ハワイアンレストランのように空間づくりやブランド力で差別化できる業態は、今後も成長が期待できます。

フランチャイズによるハワイアンレストランの収益

ハワイアンレストランの開業を検討するにあたり、収益は重要な項目です。

ハワイアンレストランを開業した場合の収益や利益率など、開業に向けて知っておくべき収支について解説します。

（1）収益と年収の目安

ハワイアンレストランの収益モデルは、飲食業の基本である「客単価 × 回転率 × 営業日数」に基づいています。

一般的に客単価は1,500円〜2,500円程度が目安とされ、ランチとディナーの両方を営業すれば、1日あたりの売上が3万円〜10万円程度に達することもあります。

月商では90万円〜300万円、年間では1,000万円〜3,600万円程度が目安です。

収益から原価、人件費、家賃、光熱費などを差し引いた営業利益率は10〜20％程度が一般的で、オーナーの年収としては300万円〜700万円前後を想定されます。

立地や運営体制によっては、1,000万円以上の年収を超えることも可能です。

フランチャイズでは、ブランド力や集客ノウハウを活かして、開業初期から一定の売上を見込めることが強みです。

（2）利益率の特徴と原価・人件費の考え方

ハワイアンレストランの利益率は、一般的な飲食業と同様で20〜30％前後が目安と考えられます。

原価率は30％〜35％程度で、アサイーや輸入フルーツ、牛肉などの素材は高コストになりやすいため、仕入れ先の選定やフランチャイズ本部のルートの活用が重要です。

また、デザートやドリンク類は原価率が低く、利益率向上に貢献します。

人件費については、ホールとキッチンを少人数で回せる効率的な運営体制を整えることで、人件費率25％以下を目指すのが理想でしょう。

セルフオーダーや簡易提供型のサービスを導入すれば、さらに人件費を抑えられます。

（3）立地や営業スタイルによる収益差

ハワイアンレストランは、「リゾート感」「非日常」を演出する空間が強みになるため、立地や店舗スタイルによって売上に大きな差が出る業態です。

例えば、都市部の駅近エリアや観光地では、平日でも一定の集客が見込めます。

特に週末やランチタイムには、高い回転率を維持しやすくなります。

一方で、郊外や住宅街ではリピート利用やファミリー層の来店が軸となるため、客単価を上げる工夫やテイクアウト・デリバリーの導入が鍵になるでしょう。

また、店舗スタイルも収益に直結しやすいポイントです。カフェ併設型やドリンク中心の軽飲食業態では、回転率が高く省スペースでも収益を見込みやすいです。

しかし、フルサービス型のレストランでは、席数・人件費・オペレーション効率のバランスが重要になります。

開業における初期費用

ハワイアンレストランを開業するには、まとまった費用が必要になります。

開業に必要な初期費用とフランチャイズに加盟することで発生する費用について知り、資金の準備を行いましょう。

（1）開業に必要な初期費用

ハワイアンレストランの開業に必要な初期費用は、主に以下の項目に分類されます。

項目	内容	金額の目安
物件取得費	敷金・礼金・保証金など	100万～400万
内装工事費	店舗デザイン・設備工事など	100万～600万
什器・厨房機器	冷蔵庫やテーブル、椅子など	200万～400万
外装工事	看板・外観の装飾など	50万～100万
備品	食器・カトラリー・清掃道具など	10万～60万
仕入れ費用	食材など初回の仕入れ	30万～100万
広告・販促費	SNS広告・チラシなど	10万～100万
人材採用・研修費	スタッフの募集・研修費用など	20万～50万
その他費用	POSレジ、会計ソフトなど	10万～50万

店舗の広さや立地、営業スタイルによっても大きく異なりますが、全体で1,000万以上かかることが一般的です。

小規模なカフェなどであれば、費用は抑えられます。

また、フランチャイズでは備品などをリースできるため、相場よりも初期費用を抑えられる傾向にあります。

（2）フランチャイズの加盟で発生する費用

フランチャイズに加盟する場合、本部に支払う加盟金や保証金、ロイヤリティなどの費用が発生します。

一般的な飲食のフランチャイズでは、以下のような費用が必要です。

• 加盟金：100万円〜300万円
• 保証金：50万円〜100万円
• 研修費：20万円〜50万円
• ロイヤリティ（月額）：売上の3〜10％、または固定額制

加盟金はフランチャイズに加盟するために必要な費用であり、加盟時に一度支払います。

ロイヤリティは、本部のブランド力・ノウハウ・集客支援・仕入れルートなどを使用するための対価のような費用であり、毎月の支払いが必要です。

フランチャイズに加盟してハワイアンレストランを開業するメリット

ハワイアンレストランは独自開業も可能ですが、フランチャイズで開業することにはさまざまな長所があります。

フランチャイズに加盟してハワイアンレストランを開業する主なメリットは、以下の通りです。

（1）ブランド力と集客力を活用できる

フランチャイズに加盟する最大のメリットは、すでに確立されたブランド力を活用できる点です。

独自でハワイアンレストランを開業する場合、認知度がゼロの状態から集客しなければなりません。

しかし、フランチャイズならば開業初日からブランド名を活かし、ある程度の集客が期待できます。

すでにSNSや口コミ、グルメサイトなどで知名度のあるブランドであれば、より新規顧客も来店しやすくなるでしょう。

（2）メニューや運営ノウハウの提供が受けられる

フランチャイズでは、メニューやレシピ、商品構成があらかじめ用意されています。

独自でメニュー開発を行う場合は、味・原価・調理工程のバランスに試行錯誤することになりますが、本部からの提供があれば、高品質かつ収益性の高いメニューをそのまま導入できます。

また、仕入れルートや調理手順、オペレーションの動線までマニュアル化されているため、スタッフ教育や日々の運営も効率的に行えます。

こうしたフランチャイズ本部からの商品やノウハウなどの提供が、安定したサービスと味の提供できる理由です。

（3）仕入れや物流面でコスト削減できる

飲食店経営では、食材や資材の仕入れコストが利益率に大きな影響を与えます。

フランチャイズに加盟すれば、本部が持つ仕入ルートを活用でき、安定した価格での仕入れが可能になります。

特にハワイアンレストランでは、アサイーやトロピカルフルーツ、輸入食材など原価が高くなりやすい素材も多いため、本部による一括仕入れや専用ルートの活用が経営の助けになるでしょう。

また、包装資材や販促物なども本部経由でまとめて発注できる場合が多く、仕入れにかかる手間や人件費も削減できます。

フランチャイズに加盟してハワイアンレストランを開業する際の注意点

フランチャイズに加盟してハワイアンレストランを開業することは、メリットだけではなくデメリットもあることに注意が必要です。

フランチャイズの開業で注意すべき点についてみていきましょう。

（1）自由にメニューやサービスを決められない

フランチャイズでは、メニューやサービスは基本的に本部が定めるものを使用します。

そのため、オリジナルメニューを考案したいと考えても、ブランドの統一性を保つために自由に変更することは難しいです。

フランチャイズは自由度が低いと感じる場面もありますが、品質や味の均一化によって顧客の信頼を得やすいというメリットもあります。

自身のアイデアを活かしたい場合は、契約前に本部のルールをしっかり確認しましょう。

（2）途中で解約して独立開業できない

フランチャイズ契約は通常、一定の契約期間や解約条件が定められています。

期間満了前に解約する場合は違約金が発生し、さらに契約終了後も同一業種での独立開業を制限されるケースが一般的です。

これは本部のブランドやノウハウの保護するための措置であり、加盟者にとってはデメリットになり得ます。

契約前に解約条件や独立制限の内容をよく確認し、将来的な計画も考慮した上で加盟を判断することが重要です。

（3）選んだ本部によってサポートが異なる

フランチャイズ本部によって、提供されるサポートの内容や質は大きく異なります。

例えば、開業前の研修や店舗設計支援、開業後のマーケティングや経営相談の充実度は、本部によって大きな差があります。そのため、本部選びは慎重に行うべきです。

複数の本部を比較し、サポート内容の詳細も確認した上で契約しましょう。

ハワイアンレストランのフランチャイズには、以下のような本部もあるので参考にしてください。

株式会社ササキクリエイト【ハワイアンスイーツ・カフェ　ISLAND ANNEX(アイランドアネックス)】

株式会社ササキクリエイト【THE ISLAND（ザ・アイランド）】

まとめ

ハワイアンレストランをフランチャイズで開業すれば、ブランド力や集客力、ノウハウ提供、仕入れコスト削減など多くのメリットを活用できます。

ただし、メニューの自由度や契約の縛り、本部のサポート体制の違いには注意が必要です。

慎重に本部選びを行うことで、安定した経営と成功を目指せるでしょう。

フランチャイズは、初心者にも安心な開業方法として有力な選択肢なので、検討してみてください。