健康志向ブームの高まりや運動不足解消目的で、フィットネスクラブへ通う人が増えてきています。そして、フィットネスクラブの需要も増してきています。

この背景で、フィットネスクラブ開業を目指す人も増加傾向にあります。

一方でフィットネスクラブ開業と一言でいっても、容易ではありません。

ですが、フランチャイズ経営を利用して、複雑な段取りを幾分か効率的に進められる選択肢もあります。

今回はフランチャイズとフィットネスクラブについて、フィットネスクラブの業態やフランチャイズで開業するメリットなどに触れながら解説します。

取得していると便利な資格と専門知識

（1）資格

フィットネストレーナー向けの資格には、次のようなものがあります。

①公認スポーツ指導者

公益財団法人日本スポーツ協会公認の資格で、認知度が高いです。

スポーツに関する技術はもちろん、科学的そして医学的なことを含め、快適なスポーツ指導に求められる能力を学んだとみなされる資格ともいえます。

②NSCA認定パーソナルトレーナー

アメリカ国内や国際的にも、信頼性の高い資格として知られ、日本語で受験できます。

トレーニングプログラムに関する内容はもちろん、施設運営や生活習慣などに関する内容を含め、幅広い知識から構成される内容です。

③健康運動指導士

運動プログラムに関する内容はもちろん、運動と心の健康関係や運動障害など、健康に比較的焦点が当たっている資格です。

シニア世代を顧客として、接するトレーナーにもおすすめの資格といえます。

④ヨガインストラクター

今年齢を問わず、ヨガによるダイエットや健康増進がブームになってきています。

ヨガはゆがんだ骨格や筋肉を正常に戻す観点から、身体を健康にする考え方です。

ピラティスなども、話題の一つです。

上記資格はそれぞれ、ケガに対する応急処置の内容も含んでいる資格の一部です。

（2）専門知識

次のような専門知識も、役立つケースがあります。

①医学に関する専門知識

ダイエットや健康な身体つくりに関して、フィットネストレーナーの域を超えた、もはや医学の領域にある高度な知識です。

例えば、プロテインと病院から処方された薬の関係などの内容です。

②スマホのダイエットアプリ

今はダイエット向けに、たくさんのスマホアプリがあります。

その日の運動内容や食事内容を記録するだけでなく、アプリ参加者によるダイエット情報交換をできるアプリもあります。

顧客とのコミュニケーションになるだけでなく、アプリ内の情報交換で自分のフィットネスクラブの話題が出れば、口コミの宣伝にもなります。

③栄養に関する専門知識

ダイエットや体型作りは、健康的に進めるのが大切です。

健康的に進めるには、適切な食事と栄養摂取が重要です。

ダイエットというと、ハードな食事制限が求められるのではと想像するかもしれません。

ですが、この想像は適切ではありません。栄養士になる内容の勉強も、参考になるでしょう。

フランチャイズのフィットネスクラブの収入

年換算で平均的に、450～550万円程度といわれています。

そしてグッズの販売にも注力するなど、頑張り次第では600万円や700万円もあります。

また複数店舗経営で、年収1,000万円以上の可能性も見込めます。

フィットネスクラブの形態多様化や人工知能の活用などにより、以前より経営や運営が進めやすくなっている要素も、高年収につながっています。

初期費用とロイヤリティ

次のような、初期費用とロイヤリティの目安です。

（1）初期費用

初期費用：標準的に、1,000～2,000万円程度は要します。

安いケースで300～500万円程度、大規模店舗のケースでは3,000万円程度や、それ以上にかかるケースもあります。

【初期費用内訳】

• 加盟金や保証費
• 物件取得費
• マシンなど、機器調達費
• シャワー設備などの内装費など

（2）ロイヤリティ

変動制：5%程度

固定制：75,000～300,000円程度

ロイヤリティが、ゼロのところもあります。

システム利用料や広告分担金がかかる本部もあります。

フランチャイズでフィットネスクラブを開業する手順

（1）問い合わせと説明会出席

資料請求などの問い合わせの後、説明会でフランチャイズ事業方針や内容を認識します。

（2）店舗視察

実際の開業者のフィットネスクラブに視察へ行き、開業後の雰囲気や運営状況を見学できるところもあります。

（3）詳細話し合い

次のような内容についての、詳しい話し合いを行います。

• フィットネスクラブ運営方針
• 準備可能な自己資金
• 開業時期
• 収益など

（4）加盟契約

長時間の話し合いと合意を経て、加盟となります。

（5）物件取得と開業準備

物件取得や道具搬入など、具体的な物理的準備段階です。

最初から従業員を雇用するケースでは、この段階で従業員の段取りもあります。

道具については、費用加盟者負担で本部調達のところもあります。

（6）研修

トレーニング方法や店舗運営などに関して、研修を実施するところもあります。

（7）開業

（1）～（6）の段取りを経て、遂に開業となります。短くて4か月程度で開業可能な本部もあります。

また、以下は開業するにあたって、資格や法律を確認する必要がある職種です。

①加圧インストラクター

加圧は、血流をコントロールしてトレーニングする方法です。軽い負荷で、通常以上の効果を見込める方法です。

加圧トレーニングを施術するには、資格が必要です。

②食品衛生法

食品を扱うケースも想定できるので、保健所への申請や食品衛生責任者の講習受講も考慮する必要があります。

③公衆浴場法

シャワーやサウナ設備を設ける時には、念の為の確認がおすすめといえます。

フィットネスクラブの業態

（1）24時間フィットネスジム

24時間無休のタイプです。「早朝出勤前に行きたい」「仕事が終わるのが遅いけど、仕事の後に行きたい」といった、人向けです。

夜間や真夜中は危なそうな気がするかもしれませんが、専用セキュリティキーや警備会社の緊急呼出ボタンがあり、セキュリティ面は万全な体制が整備されています。

（2）30分フィットネスジム

忙しかったり、長時間のトレーニングは苦手に感じたりする人向けのタイプです。

一般的に90分程度かかるトレーニング内容について、最新の運動理論に基づいた、エアロビクスの有酸素運動を行います。

骨粗しょう症への予防効果も、期待できます。

（3）女性専用フィットネスクラブ

どれほどトレーニングについての勉強や経験を積んでも、やはり女性の感覚や身体のことを的確に理解できるのは女性です。

男性がいては何となく集中して快適にトレーニングができない女性もいます。

このようなケースのために、女性客だけの女性トレーナーによる、ゲルマニウム温浴なども含んだ内容となっています。

（4）リハビリジム

一般的なダイエットや体型作りをガンガン進めるわけではなく、高齢者が自分の手足を自由にスムーズに、動かせるようにトレーニングするタイプです。

介護施設を有する法人も、加盟対象となります。

（5）AI(人工知能)型フィットネスクラブ

巨大な探知マシンが、トレーニング時の全身の動きを把握します。従来の人間によるアドバイスでは、知識と経験の感覚による目安的なアドバイスでした。

人工知能による分析で、より効率的なアドバイスが可能となります。

（6）パーソナルフィットネスクラブ

完全マンツーマン対応形式の、フィットネスクラブです。利用者は自分の都合に合わせた、完全予約制で利用できます。

一般的なフィットネスクラブと比較して、料金が高い傾向にあります。

一方で高品質な対応を短時間で受けられ、短期間かつ高い可能性で目標を達成できる傾向にあります。

フランチャイズによる開業メリット

フランチャイズ開業で、次のようなメリットが想定できます。

（1）ハイテクマシンなどの情報提供

フィットネス経営に、最新鋭の道具や筋トレ器具などは非常に重要です。

フランチャイズでは道具に関する情報提供はもちろん、自身のみの経営では入手できないような道具も、入手できる可能性があります。

大量のプロテイン入荷による、割引販売などが可能なケースがあることも利点といえます。

（2）副業も可能

もし自分自身のみで経営するならば、顧客がいる時のみフィットネスクラブにいればよいわけです。

換言すれば、本業を抱えながらの運営も可能なわけです。そして24時間タイプへ参入し、従業員を抱えてうまく運営できれば、なかば投資事業のような感じにもなります。

つまり未経験でも、参入可能な見込みがあるといえます。

（3）屋号を使える

ビジネス一般に、屋号のブランド力は非常に大きいです。入会はもちろん問い合わせ電話につなげることにも、有名な屋号は非常に効果的な助けになります。

（4）ノウハウの提供

仮にフィットネストレーナーとしての経験はあったとしても、開業や運営のノウハウはわからないとします。

開業段取りはもちろん、集客方法や節税策など、様々な一筋縄にはいきにくい業務内容が複数あります。

これらの業務内容がスムーズに進むよう、アドバイスをする本部があります。

フィットネスクラブの難点と失敗を避けるコツ

（1）立地選択

顧客が来店するタイプの業種なので、立地選定は非常に重要です。

仮に良い物件が見つかってもすぐには決めずに、周辺に競合店が開業しそうなところはないかの分析も重要です。

そして開業エリアとしては、まずベッドタウンから探すのも効率的な方法の一つです。

居抜き物件を見つけられれば、初期費用節約にもつながる可能性があります。

また考慮中のエリアで、フィットネスクラブの需要があるのか否か、市場調査もできればやっておきたいものです。

そして、次の法律などへの考慮が必要なケースもあります。

①都市計画法

場所によっては、業種に制限があるところもあります。

②建築基準法

建物の使用内容に、規定や制限があるケースもあります。

（2）人材確保

順調なフィットネスクラブ運営と繁盛には、人材確保も大切です。次のような特徴の人材が、フィットネスクラブ業務に向きます。

• 接客が好きで、お客様とのコミュニケーションをスムーズにできる
• 道具の使い方やトレーニング方法を、学ぶ姿勢がある
• パソコン作業が苦手でない
• 丁寧な履歴書や職務経歴書で応募してくる

一方で人材の見極めと確保は、容易ではありません。

採用含め、人材育成業務に精通できていない間は、本部に相談することがおすすめといえます。

（3）資金

ビジネス一般に経営維持と繁盛のための、重要なカギが資金事情です。

ゆとりのある資金で開業するケースでは、サービス内容そのものの改良や人材育成に、着実に取り組めて売上を伸ばせる傾向もあります。

逆に資金にゆとりを欠くと、足元が安定できない経営状況にもつながります。

融資や、雇用に関する助成金などの活用も効果的です。商用利用が可能なマンションの一室からの開業ができれば、開業資金を抑えることにもつながります。

（4）近隣迷惑

集団の顧客が同時に利用するケースでは、大きな音や揺れが近隣迷惑になる可能性があるので注意が必要です。

クレームがくると、運営に支障が生じる可能性もあります。音や揺れを意識した立地選定はもちろん、内装工事の際の防音意識も重要です。

（5）契約と契約書

契約と契約書は、非常に重要です。契約書の内容はもちろん、契約に至る経緯もポイントです。

契約に至る経緯から、言葉に表れない意図や本部の戦略が読み取れることもあります。

できればフィットネスクラブ経営経験者や、士業者にも相談しながら進めたいものです。

まとめ

ここまで、フランチャイズとフィットネスクラブについて考察してきました。

押さえておきたい点は、資格や専門知識とフィットネスクラブの業態です。そして、フィットネスクラブの難点と失敗を避けるコツもポイントといえます。

フィットネスクラブは、健康体や希望する体型実現はもちろん、人を喜ばせることで社会貢献にもなります。

高度なトレーニング技術習得と本部の力も借りて、繁盛するフィットネスクラブ創造の成功率を高めてください。